ワーキングホリデーで行ける英語圏の国まとめ

ワーキングホリデーで行ける英語圏の国まとめ

前回ワーキングホリデーの入り口のお話をしましたが、今回はその中でもワーホリで行ける英語圏の国について簡単にまとめようと思います。

現在日本とワーキングホリデーの協定を結んでいる国の中で、英語を公用語としている国は5か国。

日本人のワーホリ渡航者数ナンバー1、2も、英語を公用語とするオーストラリア、カナダとなっており、ワーホリの目的として英語力の上達を掲げる人は本当に多いです。

各国によって特徴があるので、自分の行きたい国と、その国のワーホリの特徴を照らし合わせて渡航先を決めましょう。
 
 
 

 
 
 

オーストラリア

全世界から毎年20万人がワーホリに訪れる、まさにワーキングホリデーのナンバー1人気国です。

ワーホリは基本1年間ですが、3か月間政府指定の場所で季節労働をするという条件を満たすことによって、セカンドワーホリとして最大で2年間滞在することができます。

学校へは最大4か月間、同一雇用主の下での労働は最大6か月間と、通学や就労に期間のルールが存在します。
 
 

カナダ

日本からのワーキングホリデー渡航者は2番目に多いカナダ。

通学は6か月までとなっていますが、就労には特に制限がありません。
 
 

イギリス

イギリスのワーホリは他の国の先着順とは違い、抽選制で渡航者を決めるため、イギリスでワーホリがしたいと思っても運次第。

1000人ほどのワーホリ枠に対して、毎年応募者は1万人とも2万人とも言われており、ワーホリの取得が大変難しいです。

応募の時期も年に1回決められているため、その時期を逃さないようにする必要があります。

しかし、取得できれば2年間の滞在が認められ、その間の通学や就労の期間には制限がないという自由なものです。
 
 

ニュージーランド

通学は最大6か月までですが、就労にあたっては日本人限定で期間の上限なく同じ場所で働けるという措置がとられるようになったため、特に条件はありません。

また、条件付きでワーキングホリデーの延長が3か月できるという珍しい部分もあります。
 
 

アイルランド

アイルランドへのワーホリ申請は年に2回の申請期間というものがあり、自分が渡航したい時期に合わせてどちらの期間に申請するかを確認する必要があります。

通学は無制限にできますが、就労は週に39時間までという制限があります。
 
 
  

まとめ 通学期間や就労の条件を要チェック!

今回は、通学や就労の条件や申請の特徴に絞ってまとめてみました。

ワーキングホリデーはなんでもできるすごいビザだとお伝えしましたが、その考え方として、あくまでも観光を楽しむことが目的であり通学や就労を第一目的にしてはいけないというものがあります。

そのため、学校に通える期間や就労に上限があったりもするのです。

もっと学校へ通いたいなどの希望があるのであれば、ワーホリではなく学生ビザを取得するなどの方法もあります。

行きたい国や、現地でしたいことを整理して渡航先などを決めていきましょう!