ワーホリの期間とは?ワーキングホリデー各国の比較まとめ

ワーホリの期間とは?ワーキングホリデー各国の比較まとめ

ワーホリは1年間というイメージがある通り、基本的に協定国の多くが1年の期間を設定しています。しかし、一部の国では延長できたりと例外も。ワーホリを上手にプランニングするためには、だいたいの滞在期間の目安を決める必要があるので、どのくらいその国に滞在できるのか、またより長く滞在したい場合にはどうしたら良いのかを知っておきましょう。

各国のワーホリ期間一覧や、一部の国における注意点など、ワーホリ期間に関することを徹底的に解説します。
 

各国のワーホリ期間まとめ

まずはワーホリ協定国各国のワーホリ期間をチェックしていきましょう。1年のところが多いですが、一部長く滞在できる国もあります。また、ワーホリの期間中、どれだけ通学できるかという就学期間の条件やどれだけ働けるかという就労に対する期間の条件もあるので、併せてチェックしておきましょう。

期間 延長 就学期間 就労期間
オーストラリア 1年間 可(1年) 4ヶ月以下 同一雇用主の下では最長6ヶ月
ニュージーランド 1年間 可(3ヶ月) 6ヶ月以下 制限なし
カナダ 1年間 不可 6ヶ月以下 制限なし

イギリス

2年間 不可 制限なし

制限なし

フランス 1年間 不可 制限なし 制限なし
ドイツ 1年間 不可 制限なし 制限なし
ポーランド 1年間 不可 制限なし 制限なし
ポルトガル 1年間 不可 明記なし 明記なし
スロバキア 1年間 不可 明記なし 明記なし
オーストリア 1年間 不可 明記なし 明記なし
ハンガリー 1年間(発給から) 不可 明記なし 明記なし
チェコ 1年間(発給から) 不可 明記なし 明記なし
スペイン 1年間 不可 明記なし 明記なし
ノルウェー 1年間 不可 3ヶ月未満 同一雇用主の下では最長6ヶ月
デンマーク 1年間 不可 明記なし 6ヶ月以下
アイスランド 1年間 不可 明記なし 制限なし
アルゼンチン 1年間 不可 明記なし 明記なし
チリ 1年間 不可 明記なし 明記なし
アイルランド 1年間 不可 制限なし

期間に制限なし

(週の労働時間の制約はあり)

韓国 1年間 不可 制限なし 制限なし
台湾 360日(条件あり) 不可 3ヶ月以下 制限なし
香港 1年間 不可 6ヶ月以下 同一雇用主の下では最長6ヶ月

 

ワーホリ期間が1年以外の国と注意点

ワーホリ期間はほとんどの協定国で1年間と設定されていますが、イギリスと台湾では1年以外の期間になっています。それぞれの国の条件や注意点をチェックしていきましょう。
 

イギリス

大人気のイギリスワーホリはなんと期間が2年間です。とくに条件もなく、もともと設定された期間が2年間なので、長期間海外生活を楽しみたいという人にはとても嬉しい条件になっています。

ただし、イギリスワーホリはビザの発給数が年間1,000人となっており、毎年多くの人が申込をするため非常に倍率が高く、イギリスでワーホリができるかどうかは運しだいと言っても過言ではありません。申し込みできる期間も年に2回定められているので、イギリスでのワーホリを希望する人は注意してビザの情報収集や準備に励みましょう。
 

台湾

台湾のワーホリは最大で360日と他の国よりもわずかに短くなっています。台湾のワーホリ期間は少し特殊で、180日でビザが失効してしまうため、最長の360日間滞在したいという場合には更新の手続きが必要です。

手続きが完了すればプラス180日の滞在許可が与えられ合計で360日滞在できるということになります。万が一手続きを忘れてしまった場合、180日が過ぎてからの手続きはできなくなっていますので、忘れないように注意してください。
 

ワーホリ期間が延長できる国とその条件

ワーホリは基本的に1年間で、それを超えて延長することはできませんが、オーストラリアとニュージーランドの2ヵ国では一定の条件を満たした場合に延長をすることができます。どちらもワーホリの人気国なので渡航を希望している人は多いでしょう。

できるだけ長く現地に滞在したいという人はもちろん、もしかしたら延長したくなるかもしれないとぼんやり思っている人も、延長の条件などについて知っておきましょう。
 

オーストラリア

オーストラリアはセカンドワーキングホリデーといって唯一2年目のワーホリが認められている国です。ワーホリを利用して渡航した日本人でもたくさんの人が長期滞在するためにこのセカンドワーホリを利用しています。

セカンドワーホリをするための条件は政府に指定された地域にて指定された仕事に約3ヶ月(88日間)従事すること。いわゆるファームジョブと呼ばれる農場での仕事になります。そこで得た証明書などを提示してセカンドワーホリに申請することができますが、1年目のワーホリと同様に申請時に18歳から30歳であることと年齢制限が定められているため注意が必要です。
 

ニュージーランド

英語圏のワーホリ協定国のうちの一つ、ニュージーランドでもワーホリ期間の延長が可能です。ニュージーランドワーホリの延長は、約3ヶ月(12週間)ファームジョブに従事することが条件となります。

申請時には証明書などの提示が必要になるため、もともと延長を希望している人はもちろん、その可能性が少しでもある場合には事前に必要な書類を確認し、捨ててしまわないようにきちんと保管しましょう。
 

ワーホリ後に滞在期間を延長したい場合は?

ワーホリの延長ができるオーストラリアとニュージーランドの2ヵ国を除いて、基本的にワーホリは延長できません。ただし、ワーホリ終了後にもその国に滞在したい場合には他のビザを利用して滞在を延長できる可能性があります。一定期間観光のために滞在できるビジタービザや、学校に通学することを条件とするスタディビザなどです。

通学も就労もできるワーホリビザと条件は大きく異なりますが、資金が十分にある場合は検討してみる価値があるでしょう。
 

ワーホリ期間は入国から1年間の国が多い

ワーホリの期間は基本的に入国から1年間という国がほとんどです。ワーホリの申請が通ってからすぐにカウントが始まるのではなく、実際にその国に渡航してからカウントされるので、ワーホリ期間を無駄なく過ごすことができます。また、渡航までには1年程度の期間が定められていることが多く、ワーホリの許可を得てからゆっくりと準備をしてからでも間に合うのが嬉しいところです。

ただし、ワーホリの許可を得てから入国までの最長期間を超えても入国しなかった場合、せっかく取得したワーホリが無駄になってしまいます。ワーホリの申請・取得に際しては、実際に渡航できるスケジュールも考えておきましょう。
 

ワーホリ期間がビザ発給から1年の国に注意

ワーホリの期間は基本的に入国から数え始めますが、ハンガリーとチェコではビザが発給されたところから1年間となっています。つまり、準備などで入国までに時間がかかってしまうとその分滞在できる期間が短くなってしまうということ。

これらの国のワーホリを検討する場合は、申請の時点で取得から入国までのスケジュールをある程度想定しておくことが重要です。
 

ワーホリ期間の最低日数は設定されていない

ワーホリには最長期間のみ定められていますが、最低期間は定められていません。極端な話が1日だけの滞在でもOKということ。例えば大学の休学を利用してワーホリをするなど、丸1年間の滞在はできないという人でもワーホリ生活を送ることができます。

とはいえ、ある程度現地の生活に慣れて仕事を得るには時間がかかるため、3ヶ月以下などあまりに短い滞在はおすすめできません。
 

短期の滞在ならビジタービザも検討を

2ヶ月~3ヶ月などの短期でワーホリを検討しているという場合、ワーホリではないビザの取得を検討してみる価値があります。例えば2ヶ月の滞在予定で、運よく渡航から1ヶ月以内に仕事を見つけることができたとしても、残り1ヶ月程度しか働くことができません。違法ではありますが、国によっては無給トレーニングがまかり通っていることもあり、そういった職場に当たってしまった場合、資金の足しになるほどの収入を得ることなどできないためです。

短期でのワーホリはそもそも仕事が見つからなったり、就労できてもわずかな収入しか得られなかったり、就労許可の意味があまりないといえることが多いでしょう。その場合は十分に資金を用意してビジタービザ(観光ビザ)を利用するなどを検討する価値があります。
 

ワーホリ期間を有効に使って貴重な経験をしよう

ワーホリは1年間という定められた期間で貴重な経験をすることができる機会です。国によってはそれ以上の滞在が可能なこともあり、より素晴らしい経験を得ることができるでしょう。ワーホリの期間を有効に活用し、人生の中で何度も経験することができない海外での生活を満喫しましょう!